認知症のがん患者への対応について、全国のがん診療連携拠点病院の約９７％が苦慮した経験があることが３日、日本対がん協会（東京都中央区）の調査で分かった。患者が治療について判断できない例や、在宅で治療を支える家族がいないなどの回答が多かった。
調査は昨年４～６月、全国の同病院４５１施設にアンケートを配布して実施。約５７％に当たる２５６施設から回答が寄せられた。
がん患者が認知症だった場合について、２５０施設（９７．７％）が「対応で困ったことがある」と答えた。２５０施設に内容を複数回答で聞くと「本人が治療について判断できない」（９３．２％）が最多で、「在宅での治療を支える家族がいない」（７６．７％）が続いた。
「栄養バランスや回数など適切な食事管理ができない」（６３．１％）や「入院中のリハビリを拒否する」（５９．８％）も目立った。衛生面の自己管理が困難なケースや、経済的困窮を指摘する声もあった。
日本対がん協会は「超高齢化社会を迎え、認知症のがん患者が増えている。調査により、がん患者の認知症対策が途上にあることが浮き彫りになった」としている。