世界規模の調査が示す、肺がんに関する社会的誤解〔GNW〕

【グローブニューズワイヤ】ラング・アンビション・アライアンスが後援し、イプソス・モリが実施した世界規模のオムニバス調査によると、「肺がんの原因は、通常、患者自らの生活スタイルや生活態度にある」との意見に同意しなかった回答者は、わずか5人に1人(22%)だった。この結果は、全米肺がん啓発強化月間の終了に合わせて公開された。つまり、肺がんは社会的には依然として不名誉な病気と認識されている。肺がんは喫煙者に罪の意識を感じさせる病名であり、こうした認識は、がんの兆候があっても、医者に相談することをちゅうちょさせる要因となっている。この調査ではこのほかに以下のような結果が示された。回答者の過半数(59%)は、今後5年以内に、肺がんと診断された患者が治る確率が大幅に高まると考えている。しかし、現実には、初期診断から5年以内の生存率はわずか5人に1人にすぎない。早期発見や新たな治療方法の確立など、近年進歩を遂げているが、この生存率が大幅に改善されるにはかなりの時間がかかることが予想される。

回答者の87%は、それぞれの国における肺がんの早期発見率を高めるための政策プログラムの実施を希望している。しかし、現実には、肺がん検査によって多くの生命が救われるというエビデンスの存在にもかかわらず、多くの国ではいまだ肺がん検診が実施されていない。〈GNW〉

【編注】この記事はグローブニューズワイヤ提供。

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